三洋貿易の歴史

お客様にとっての
最適解を見つけること。
堅実と進取の精神で挑み続けた、
三洋貿易の軌跡。

多くの縁が、
創業直後の成長を後押しした。
1947年、終戦後の財閥解体により、旧・三井物産神戸支店の有志によって設立された三洋貿易。創業当初、商社業務に精通していたのは社長の玉木榮一のみだった。それでも玉木のキャリアと想いの強さが多くの縁を引き寄せ、鉱工貿易公団からゴム輸入代行の資格を得て配給代行を開始したのを皮切りに、海外メーカーとの代理店契約を次々と締結。その後、経済情勢の影響を受けて困難な状況もあったが、メインバンクの支援などもあり、業容は急速に拡大していった。
財閥の品格を持ちながらも、資本関係はなく、系列に縛られない独立した商社として、三洋貿易は自由闊達な社風で社員が活躍できる環境を整え、独自の道を歩んでいく。

堅実なビジネスで神戸から東京、
そして世界へ。
1960年代になると、業容の拡大とともに東京での業務量が大幅に増加。1964年に東京千代田区神田錦町に完成した三洋貿易ビルに本店を移管した。以降は、幅広い分野においてグループ会社を次々と設立し、グループ体制を強化。国内だけでなく、アメリカや香港の現地法人のほか、バンコク、ハノイ、ホーチミン、デトロイトなど世界各地に拠点を配置し、グローバルに成長を続けていった。1980年代後半になると日本はバブル経済に沸き、その崩壊とともに長い不況の時代に突入した。多くの商社が財テクに走るなか、好景気に躍らずに堅実なビジネスで成長を続けてきた三洋貿易は、不良債権を抱えることなく不況の荒波を乗り切ることができた。それはまさしく、創業期から守り通してきた「堅実」の精神の賜物と言えるものだった。

事業の選択と集中。
そして株式上場で新たなステージへ。
21世紀を目前に、三洋貿易は大きな決断をする。それは屋台骨の一つだった農薬ビジネスからの撤退だった。相場商品であり不採算事業になっていた一次産品から撤退し、採算が取れる商材に絞る事業再編。痛みを伴う大改革であったものの、選択と集中により自動車用内装部材などを扱う産業資材部門などが急成長を遂げた。三洋貿易にとって大きな成長の基盤となる決断だった。そしてもう一つ、会社をより成長させるための経営戦略として、2012年に株式上場を果たす。2012年に東証二部、翌年の2013年に東証一部に上場。株式上場計画は難航したが、上場により業績は順調に伸長し、積極的に行った優良企業のM&Aも相まって三洋貿易は大きな飛躍を遂げた。2022年には、東京証券取引所の市場再編により、高い株式の流動性とガバナンスの両方を備え、海外投資家との建設的な対話に基づき成長を目指す企業向けの「プライム市場」という市場区分が設置され、三洋貿易もプライム市場指定銘柄となった。

探し続けるのは、
お客様にとっての「最適解」。
現在は「モビリティ」「ファインケミカル」「サステナビリティ」「ライフサイエンス」の4つの市場に注力し、開発・量産・品質管理までを一気通貫で行うビジネスモデルでお客様に寄り添う姿勢を徹底している。これまでも一つの仕入先とのつながりを大切にし、競合する商材は取り扱わない姿勢を守り続けてきた。そうした商道徳を重んじる誠実な姿勢やお客様に寄り添うビジネスのあり方が、単に商品を販売すること以上の価値提供につながり、お客様からの厚い信頼につながっていく。創業からずっと、三洋貿易はそう信じ続けてきた。長い歴史の中で培われた堅実と進取の精神、自由闊達な社風は、今後も発展・成長の大きな原動力になるだろう。ユニークで洗練された一歩先をゆく商社として、お客様と地球を笑顔にするための「最適解」を探求し続ける。その挑戦は、これからも続いていく。

Quest for Next

三洋貿易の歴史

1947〜1996年 
創業から事業多角化の50年
1947年5月旧三井物産の解体に伴い、同社神戸支店有志により
神戸を本店として資本金195千円をもって三洋貿易株式会社を設立
1948年4月東京支店を設置
1952年12月大阪支店を設置
1954年1月ニューヨーク駐在員事務所を開設
1959年8月名古屋支店を開設
1961年2月ニューヨーク駐在員事務所をアメリカ現地法人
Sanyo Corporation of Americaに改組
1964年11月三洋貿易ビルを竣工し、本店を神戸から東京に移転
1972年11月株式会社産和工業を設立
1973年1月株式会社産和工業を三洋機械工業株式会社(現・連結グループ会社)に商号変更
1988年6月バンコク駐在員事務所を開設
1990年9月ハノイ駐在員事務所を開設
1992年10月ホーチミン駐在員事務所を開設
1994年11月デトロイト駐在員事務所を開設
1997〜2022年 
競争力強化、株式上場の25年
2000年3月デトロイト駐在員事務所をSanyo Corporation of America Detroit Branch Officeに改組
2002年8月上海駐在員事務所を開設
2003年6月バンコク駐在員事務所を関係会社San-Thap International Co., Ltd.へ業務移管
2003年12月上海駐在員事務所を中国現地法人三洋物産貿易(上海)有限公司に改組
2004年1月コスモス商事株式会社を買収し、100%出資のグループ会社とする
コスモス商事ロゴ
2004年9月本店、大阪支店、名古屋支店においてISO14001認証(審査登録)を取得
三洋物産貿易(上海)有限公司に天津事務所を設置
2004年10月株式会社東知との共同出資にて、中国に三洋東知(上海)橡胶有限公司を設立
2005年12月三洋物産貿易(上海)有限公司に広州事務所を設置
2006年4月三洋テクノス株式会社を設立
2006年10月株式会社ケムインターの株式を取得し、グループ会社とする
2008年5月新本社ビル竣工
2010年2月ホーチミン駐在員事務所をベトナム現地法人三洋貿易(ベトナム)有限会社に改組
2010年9月インド駐在員事務所を開設
2011年9月ハノイ駐在員事務所を三洋貿易(ベトナム)有限会社ハノイ支店に改組
2011年12月インド駐在員事務所をインド現地法人三洋貿易インド株式会社に改組
2012年2月三洋物産貿易(香港)有限公司を設立
2012年10月東京証券取引所 市場第二部に上場
2013年6月メキシコ現地法人 Sun Phoenix Mexico S.A. de C.V. を設立
2013年10月東京証券取引所 市場第一部銘柄に指定
2014年8月インドネシア現地法人 PT. Sanyo Trading Indonesia を設立
2015年7月シンガポール現地法人Singapore Sanyo Trading Pte. Ltd.を設立
2015年10月タイ現地法人Sanyo Trading (Thailand) Co., Ltd.を設立
2016年2月株式会社ソートの全株式を取得し、グループ会社とする
2016年7月日本ルフト株式会社の全株式を取得し、グループ会社とする
2017年3月デュッセルドルフ駐在員事務所を設立
2017年7月日本フリーマン株式会社の全株式を取得し、グループ会社とする
2017年8月広島事務所を開設
2017年9月三洋テクノス株式会社が三洋古江サイエンス株式会社に商号変更
2017年10月アズロ株式会社の全株式を取得し、グループ会社とする
2018年4月株式会社ソートを吸収合併
2018年7月San-Thap International Co., Ltd. を
Sanyo Trading Asia Co., Ltd.(現・海外連結グループ会社)に商号変更
2019年5月新東洋機械工業株式会社の全株式を取得し、グループ会社とする
2019年10月株式会社ワイピーテックの全株式を取得し、グループ会社とする
株式会社ワイピーテックロゴ
2020年3月株式会社NKSコーポレーションの全株式を取得し、グループ会社とする
2020年10月アズロ株式会社と株式会社NKSコーポレーションが合併し、
三洋ライフマテリアル株式会社に社名変更
2020年11月株式会社グローバルトレーディングの全株式を取得し、グループ会社とする
レムチャバン事務所(タイ)を開設
2021年1月アラバマ事務所(米国)を開設
2021年6月三洋テクニカルセンターを開設
2022年2月株式会社スクラムの全株式を取得し、グループ会社とする
2022年〜現在 
75周年、新たなステージを目指して
2022年4月東京証券取引所の市場区分をプライム市場に変更
2022年10月株式会社コスモ・コンピューティングシステムの全株式を取得し、グループ会社とする
2023年7月KOTAIバイオテクノロジーズ株式会社の株式を取得し、グループ会社とする
2023年9月ヨーロッパ現地法人Sanyo Trading Europe GmbHを設立